防犯カメラ業者が集客を行う際のポイント

防犯カメラは安全意識の高まりとともにBtoB、BtoCの両方で人気の商品です。

一方で、頻繁に購入するような商品でもないので集客に苦戦している企業の方も多いのではないでしょうか？

そこで今回は、特にBtoBの視点から防犯カメラ業者の方がどのように集客をすればいいのか解説します。

ぜひ、チェックしてみてください。

防犯カメラ業者が集客を行う際のポイント

防犯カメラの集客を行う際のポイントとなるのは、まずはターゲットを明確にすることです。

防犯カメラは一般家庭向けのものもあれば、工事が必要な法人向けのものまであります。
一般家庭向けの集客と、法人向けの集客では行うべき内容がまるで違います。

また、顧客属性によってさらに細かくニーズが分かれていきます。
例えば飲食店や小売店での防犯カメラのニーズと、工場での防犯カメラのニーズは微妙な違いがあるでしょう。

自社が取り扱っている防犯カメラの性能や、これまでの工事実績なども加味しながら、得意分野に絞り込んでアプローチすることが大切です。

また、特に法人案件は「現地調査」のアポ獲得を中間指標にしたほうが良いでしょう。

防犯カメラはただ設置すれば良いわけではなく、死角が生まれないようにしたり、風雨にさらされにくい位置を見つけたりと、むしろ工事のやり方にポイントがあります。
顧客満足度アップ、工事品質担保の視点から現地調査をすることが大切なのは間違いありません。

営業的なメリットでいえば、現地調査をすることでよりニーズに沿った提案ができる余地が生まれ受注率がアップします。
なので、少なくとも法人案件を積極的に獲得する場合は現地調査が前提となるようなアプローチの仕方を考えてみましょう。

例えば「防犯無料診断」や「最新のセキュリティー情報の共有」みたいな入口を作って、対面商談の敷居を下げるような工夫が良いかもしれません。

このように、まずは現地調査回数を増やすことを意識して取り組んでみることがオススメです。

防犯カメラの集客ができる具体的な手法7選

防犯カメラの集客のポイントは、中間指標である「現地調査のアポ」をいかに増やしていくかにあります。

これから紹介する手法には、自分たちから積極的にアプローチするプッシュ型の手法と、防犯カメラのニーズがある人たちに自社に問い合わせてもらうプル型の手法とあります。

どちらも、「現地調査のアポをどうやって増やすか？」という視点で利用できそうか考えてみてください。

テレアポ

防犯カメラの集客においては、テレアポはまだまだ必要です。

防犯カメラは、「飲食店」「小売店「工場」「不動産管理会社」などと、ターゲット層が明確です。

そのため、業種を絞って効率的にリスト作成を行ったり、各業種に絞ったトークスクリプトなども作ったりと、対策が比較的行いやすいのです。

無差別に手当たり次第にアプローチするよりは反響も得られやすいでしょう。

問い合わせフォーム営業

問い合わせフォームから営業メールを送る「問い合わせフォーム営業」もオススメです。

現在、新型コロナウィルスの影響もあってかテレワークが普及しつつあります。

直接の担当者が事務所にいないケースも増えており、テレアポだと芳しい反応が得られない事態も想定されます。

一方で、問い合わせフォーム営業であれば直接の担当者が定期的にチェックしている可能性は高く、文章をしっかりと練っていけば十分効果を期待できます。

補足すると、最初の連絡では「訪問調査」と「最新情報提供のWEB会議」と、使い分けてテストをしてみても良いでしょう。

プッシュ型のアプローチはどうしても反響を得るのに苦戦しがちなので、まずは挨拶とリード情報取得に徹して反響数を稼ぐのも立派な戦略です。

DM発送

既に住所と担当者名がわかっている場合は、DM発送もオススメです。

具体的には、最新情報を掲載し無料防犯診断を呼び掛けるDMを定期的に見込み客に送付するのです。

テレアポや問い合わせフォーム営業は相手の都合を考えずに仕掛ける側面もあり、嫌がる人も一定数います。
一方でDMは、興味が無ければ捨てて良い分、クレームやブランドイメージ低下がほとんど起こらない施策です。
さらに、しっかりとターゲットを明確にして興味を持ってもらえる内容を書けば、意外と良い反応も得られます。

なお、DM発送の費用はやや高めなので、名刺交換やWEBからの問い合わせに絞ることをオススメします。

ある程度名刺情報等が溜まっている企業は、ぜひトライしてみてください。

展示会出展

新型コロナウィルスの影響もあり開催数が減少していますが、展示会出展はまだまだ効果を発揮する施策です。

なぜなら、「本当に興味関心のある人」が集まるようになっているからです。

そもそも展示会は、その分野の最新情報を情報収集イベントです。
興味関心が高い話題のテーマを設定することで、一企業だけでは難しい件数の動員を実現します。

以前は、冷やかしに近い「何となく見に来ただけ」という人も多く含まれていたのですが、現在は「新型コロナウィルスの影響を踏まえつつそれでも情報収集に価値を置いている人」が参加する傾向にあります。

そのため、自社の製品とマッチした展示会を見つけることができれば、リード情報を獲得するだけではなく現地調査のアポを取れるチャンスも増えているといえるでしょう。

危機管理的な視点から果たして参加すべきかどうかという議論は当然すべきですが、もし良さそうな展示会・イベントがあれば出展を検討するのはオススメです。

HP制作(SEO)

SEOを意識したHP制作を行うことも、非常に重要です。

防犯カメラは知名度が高い商材です。
そのため、防犯意識が高まる中、WEBで情報収集をする人も多くいます。

防犯へのニーズが高い人が興味を持つようなブログ記事や資料を作成しつつ、WEB上への露出を増やしていけば効果的な集客が可能となります。
もし「防犯カメラ　工事　見積もり」というキーワードで3位以内に入れば、毎月数十件の興味関心が強い人たちからの問い合わせを獲得することも期待できます。

難易度は高いですが、ニッチなキーワードであれば対策の余地はまだまだあります。

リスティング広告

防犯カメラの分野であれば、リスティング広告も効果的です。
リスティング広告はgoogleやyahoo!の検索結果に対して、自社のサイトを露出することができる手法です。

前述の通り、防犯意識の高まりに合わせてWEBで防犯カメラの情報収集をする人は増えています。
googleやyahoo!の防犯カメラの検索結果に対して自社のサイトを露出すれば、「防犯カメラの導入に興味があるユーザー」を効果的に集客ができるでしょう。

実際に、リスティング広告を大規模に出稿すれば毎月100件近くの問い合わせを獲得することも可能です。

もちろん、青天井に予算が出ることはないので、まずは月数件の問い合わせが獲得できるかテストをしながら取り組むことになります。
実際のリスティング広告運用は手間がかかるので代理店に委託をすることになるでしょう。

まずは、リスティング広告代理店に資料請求をするところから始めてみてください。

比較サイト

最後に、比較サイトへの掲載もオススメです。

比較サイトは、防犯カメラに興味があるユーザーが複数社を比較して問い合わせができるサイトの事です。
一度掲載すれば、後は興味関心が強い人たちからの問い合わせを待つだけの手軽な施策です。

WEBマーケティングのノウハウと実績が豊富な会社が運営する比較サイトを選べば、毎月10件前後の問い合わせを安定的に確保できるでしょう。

リスティング広告やSEO対策が月30～50万円最低でも必要なことを考えると、予算感は5～10万円程度で収まるのでコストメリットもあります。

効果的な手法なのでぜひチェックしてみてください。

プッシュ型の施策を行いつつプル型の施策も準備しよう

今回は、防犯カメラ業者が集客を行う際のポイントについて解説しました。

防犯カメラはターゲットが明確なので、アプローチすべき業界・業種も分かりやすいのが特徴です。

そのため、テレアポなどのプッシュ型の手法で的を絞った集客しつつ、長期的にはSEOなどのプル型の手法での集客ができるようにしていけば盤石です。

ぜひ、今回の記事を参考に効果的な集客を実現してください。